最先端教育

日本の英語教育の8つの問題点!海外事例・改善案も丁寧に解説

日本英語教育の課題点

グローバル化が進み、英語は国際共通語としてますます重要になってきています。

それを受けて、文部科学省も英語教育に力を入れた改革を行ってきました。

しかし日本人は、中学校で3年、さらに高等学校で3年英語を教科として学んでいるにもかかわらず、実際に話せる人は少ないという事実があります。

これについては身に覚えがあるという方も多いのではないでしょうか。

そこで日本の英語教育にはどんな問題があるのか、海外の事例も交えながらまとめました。

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日本の英語教育の8つの問題点

受験目的の偏った英語教育

日本の英語教育の問題点の一つとして、英語学習が高校や大学受験を目的としたものに偏っていることが挙げられます。

英語は世界の人々とコミュニケーションをとったり、情報を受信・発信したりするための道具です。

そのため、聞く・話す・読む・書くの4つの技能をバランスよく身につけることが望ましいでしょう。

しかし現在の高校・大学入試の内容は読み書きが中心です。

その試験を突破するにはどうしても長文読解や英作文などの読み書き中心の授業になってしまいます。

また、受験のためのテクニックを学ぶような側面もあり、英語学習の本質からずれてしまうこともあるようです。

生徒も「英語は受験に必要だから勉強する」という意識があり、コミュニケーションツールとしての認識が低くなってしまうという課題もあります。

高校・大学受験は生徒にとって将来につながる大切なイベントであるため、受験のための勉強をしたくなるのも無理はないかもしれません。

しかし「使える」英語を生徒に身につけさせることも考えていく必要があるでしょう。

 

和訳を前提とした英語学習

日本の英語教育では、英語を日本語に訳して意味を理解する方法が主となっています。

英語の意味を正確に知るために和訳は大切ですが、和訳だけではコミュニケーションツールとしての「使える」英語を身につけるのは難しいでしょう。

和訳を前提とした英語学習をしていると、日本語と英語を行ったり来たりしないと英語を理解できない状態になってしまいます。

そのため、書けるけど話せないという学習者が多く生まれてしまうのです。

ある程度英語の基礎がわかってきたら、英語を英語のまま理解するという経験を積むことが必要です。

英会話の最中に、まず日本語で考えてから英語に直して、相手の言っていることを和訳して…としていると、スムーズな会話はできませんよね。

英語をたくさんインプットして、頭の中に「英語を英語のまま理解する」「言いたいことを、日本語を介さず英語で言う」という回路を構築していくと、コミュニケーションツールとしての英語に近づきます。

 

減点方式のテスト

学校での英語学習にはテストがあり、文法や英単語のつづりが少しでも間違っていると減点になってしまいます。

ちょっとしたミスが減点対象になるという経験が、生徒を間違いに対して過敏にさせてしまうようです。

そのため、生徒は常に「間違ってないかな?」と萎縮しながら英語を学習することになります。

母国語ではない新しい言語を学ぶのですから、失敗するのは当たり前です。

本来ならそれほど気にする必要はないのでしょうが、失敗を恐れるあまり英語を積極的に使おうという意欲が下がってしまいます。

また日本人は、他人の英語が間違っていることを指摘する風潮があります。

もしかしたらそれは減点方式のテストからきているのかもしれませんね。

海外に目を向けてみると、文法が多少間違っていても堂々と英語を話しています。

英語はコミュニケーションツールであるという認識が強いため、「相手に伝われば少しくらい間違っていても大丈夫」という意識があるようです。

 

単語・文法の勉強時間の多さ

英語を学ぶ上で、単語や文法学習は大事です。

単語を知らなければ言いたいことを伝えることはできませんし、最低限の文法を知らなければ意味の通る文を作ることはできません。

しかし、単語と文法を知っているだけでは「使える」英語を身につけられないのも事実です。

単語や文法を学んだら、それを使いこなせるように実践する場を作る必要があります。

単語・文法ばかりに時間をかけるのではなく、単語や文法の知識を、話したり書いたりすることによって活用できるようにするところまで昇華させることに時間を割くべきでしょう。

日本語と英語は、つづりの仕組みも文法の仕組みも異なるので、習得が難しい言語だと言われています。

ですのでより一層、実践に時間をかける必要があります。

また、単語・文法にばかり時間をかけていると、覚えることが多くて苦手意識を持ってしまう生徒も出てきます。

受験のための英語とも関係してきますが、英語は暗記科目だという認識を持ってしまうのです。

 

発音の訓練をほとんどしない

あなたが学校で英語を学んでいたとき、発音の訓練はしっかりと行われていたでしょうか。

音読練習はした覚えがあるでしょうが、一人ひとりの発音をチェックして指導されたというのは、あまり経験がないと思います。

学校によって違いはありますが、現在の学校の仕組みでは、1クラス40人ほどの生徒を教師1~2人で指導しています。

それほどの生徒の発音を、教員がきめ細やかに指導するのは難しいです。

英語は日本語にはない音が多いので、発音の習得は日本人が英語を学ぶときにつまずくことの一つですよね。

中には「発音なんて多少違っても大丈夫だ」という意見もあります。

一理ありますが、正確に伝える・聞き取れるためには、やはり発音は大切です。

また日本人は英語の発音にコンプレックスを持ってしまいがちです。

発音に自信がなくて英語を話さないでいると、余計に英語の習得が遠のいてしまいます。

自信を持って英語を使うためにも、発音の訓練は有効です。

 

海外経験がある教員が少ない

平成28年度に文部科学省が実施した英語教育実施状況調査を見ると、海外にある学校や研修施設へ通った留学経験がある英語教員は、中学校で51.1%、高等学校で51.3%です。

この結果を見ると、英語教員の約半数は海外経験があるということになります。

しかしそのほとんどが1ヶ月~半年未満で、1年以上の留学経験がある英語教員の値を見てみると、中学校では9.1%、高等学校では10.5%となっています。

留学の期間が長いほど英語力が高いというわけではありませんし、留学経験がなくても高い英語の実力を持っている教員もいます。

しかし、グローバル化した社会でコミュニケーションをとれる人材を育成することを大きな目標としているのであれば、海外経験がある教員から生徒が学ぶことは多いでしょう。

ちなみに、令和元年度英語教育実施状況調査では、CEFR B2レベル(英検準1級)以上のスコア等を取得している英語担当教師の割合は、中学校で38.1%、高等学校で72%となっています。

参照:平成28年度 英語教育実施状況調査(中学校)

参照:平成28年度 英語教育実施状況調査(高等学校)

参照:令和元年度「英語教育実施状況調査」

 

外国語指導助手(ALT)が有効に活用されていない

文部科学省の令和元年度「英語教育実施状況調査」によると、授業時数の40%より多くALTを活用する割合は、小学校では7割以上、中学校では約3割、高等学校では約1割となっています。

中学校・高等学校と上がるにつれて、ALTが授業に参加する割合が低くなっていますね。

ALTは生徒にとって一番身近なネイティブスピーカーです。

学校や自治体の状況によって事情は異なるかもしれませんが、ALTの数を確保し、ALTと触れ合う機会を増やすのは生徒にとってよい経験になるのではないでしょうか。

また授業にALTがいても、CDの音声代わりのような参加の仕方だったり、「陽気な外国人」として場を盛り上げる役になっているだけだったりと、日本人教員がALTをうまく活用できていない場合もあるようです。

一番身近なネイティブスピーカーとして生徒と交流させ、ALTの自然な会話を聞く機会を設けるなど、ALTをより有効に活用する授業が求められます。

参照:令和元年度「英語教育実施状況調査」

 

実際に英語を使う機会が少ない

学校の英語の授業というと、他の教科と同じように先生1~2人が生徒40人に教える一斉授業が一般的です。

授業の内容も単語を覚えたり文法を教えたりする読み書き中心が多いので、実際に英語を使って会話やディベートをするという機会は少ないのではないでしょうか。

授業時数が限られていたり、先生に対して生徒の人数が多く目を配るのが難しかったりと課題はありますが、実用的な英語力を身につけさせるためには、授業の中で英語を使う機会を作っていく必要があるでしょう。

また日常生活においても、日本にいる限り英語を使う機会はほとんどありません。

そのため「英語が話せたらいいのだろうけど、話せなくても別に困らない」という認識になってしまいがちです。

英会話教室、オンライン英会話などで英語を実際に使う場を意識して作り、英語で会話をする経験を積むのも解決策の一つです。

学習の動機づけにもなりますね。

関連:子供の英語教育はいつからが正解?親が知るべき早期教育について

4ヵ国からみる海外の英語教育

中国

中国では2001年から小学校での英語学習必修化が発表され、都市部から導入されていきました。

地域によって学習開始学年は異なりますが、ほとんどの地域は小学校3年生から、北京や上海などの都市部では1年生から学習が始まります。

授業では、英語をどんどん使って会話をしていくことに重点が置かれています。

日本のように英語の間違いを指摘するような雰囲気ではなく、「伝える」ことにフォーカスしているので、実用的な英語力を身につけることができます。

カリキュラムとしては、日本の文部科学省にあたる教育部が「義務教育英語課程標準」を定めており、英語のレベルを9級に分けて段階的に学習できるようになっています。

小学校から高等学校までの間に到達するレベルが明確にされており、それを目標に授業を実施していくのです。

ただ、課題として、都市部と地方の教育体制の格差があげられます。

教員の確保についても、都市部では人材が豊富ですが、地方では難しいようです。

 

韓国

文の構造が日本語に近く、日本と同様に英語の習得が難しいとされる韓国の英語教育についてみてみましょう。

韓国では、1997年に小学校からの英語教育が必修化され、小学校3年生から英語を学び始めています。

コミュニケーションツールとしての使える英語習得が目標とされ、ディベートやプレゼンテーションなど、英語で自分の考えを発信することに力を入れた授業が行われています。

また学校の授業以外にも、英語だけを使って過ごす「英語体験センター」や、「英語キャンプ」「英語フェスティバル」といった英語を使った学校行事があります。

教室以外でも英語を使う機会を多く作ることで、自然に英語に触れ、英語を使う力を伸ばしているようです。

課題としては、コミュニケーションを重視した英語習得を目指しながらも、受験の比重が大きいため、高等学校の英語教育は大学入試のための学習に偏ってしまうことがあげられます。

こちらは日本の英語教育事情と似ていますね。

 

オランダ

EUのデータによると、15歳以上のオランダ人の94%がバイリンガルで、77%が3ヵ国語話者なのだそうです。

そんな語学学習に精通しているオランダの英語学習事情をみてみましょう。

オランダの英語教育開始年齢は、義務教育が始まる4~5 歳です。

オランダでは教育の自由が保障されているため、カリキュラムは指定されておらず、学校が自由に決められるスタイルになっています。

指導方法や教材も学校に一任されているため、学校ごとに工夫して英語学習を進めています。

中には英語のポップスを歌ったり、YouTubeを見ながら意見交換したりする学校もあるようですよ。

児童生徒の興味を引く指導内容になっているので楽しみながら英語を学習でき、英語好きの児童生徒が多いそうです。

英語を教える教員はネイティブスピーカーではなく、オランダ人であることも特徴です。

しかしほとんどの教員が英語圏への留学を経験しており、英語を問題なく操ることができるレベルの英語力を持っています。

 

フィンランド

フィンランドといえば言わずと知れた教育大国ですが、英語教育についてはどのようになっているのでしょうか。

フィンランドの英語教育は小学校3年生から始まります。

フィンランドの教育の大きな特徴は、入学試験などのテストがないことです。

「そんなのアリ?」と思われるかもしれませんが、フィンランドでは他者と比べて評価したり順位をつけたりするのではなく、自分のために学習するという精神が根底にあります。

英語教育にもその影響があり、間違いを指摘されて自信をなくすことも少ないので、積極的に英語を使いながら学ぶことができる雰囲気になっています。

また教員の質も高く、英語の教員になるにはCEFRのC1(TOEIC945~990点相当)という高いスキルを持っていなければいけません。

発音や英語のニュアンスに関するレベルの高い授業を受けることができるのも、フィンランドの英語力の高さに影響しているのかもしれませんね。

日本の英語教育を改善するために必要なこと3つ

英語を実際に使うことを念頭に置いたカリキュラム作成

英語をコミュニケーションツールとして使いこなせるようになるには、実際に英語を使う時間を確保する必要があります。

そのためには、英語を実際に使う時間を組み込んだカリキュラムを作成することが大切です。

授業時数は限られていますので、その中でどのように授業を進めていくのか逆算して実践の時間を確保していくと、「使える」英語の習得に近づくのではないでしょうか。

また授業で学ぶ英語がどんな場面で必要なのか、考えながら学習する視点も大切です。

有名な例文This is a pen.も、「どんな場面で使うんだ」と疑問に思う方は多いですよね。

ただ英語のルールを覚えるだけでなく、どんな場面の会話で役立つのかイメージできるようにすると、生徒の学習意欲も高まります。

 

音声学習とアウトプット重視の授業

現在の日本の英語教育は、読み書き中心の授業が行われてしまいがちです。

それは受験勉強のためだったり、授業形態が限られていたりといろいろな理由があります。

聞く・話す・読む・書くの能力をバランスよく伸ばすためには、もっと音声学習を取り入れた授業をしていくことが大切になるでしょう。

また、日本では聞く・読むのインプット学習を一生懸命やっています。

アウトプットするためのインプット学習はとても重要ですが、インプットばかりでは英語習得には不十分です。

アウトプットにも重点を置いて授業を行っていくことが求められます。

英語の正確さも大事ですが、まずは失敗を恐れずに英語を使う姿勢を生徒たちに持たせたいところです。

 

外国語指導助手(ALT)の有効活用

グローバル化が進んだとは言いながらも、日本で普通に暮らしているだけでは英語のネイティブスピーカーに出会えることはめったにないですよね。そう考えると、ALTはとても貴重な存在です。

本来ならば授業で大活躍してもらいたいところですが、そのためには日本人教師の手腕が欠かせません。

日頃からALTとコミュニケーションをとり、連携を深めていくことが大切です。

さらに日本人教員は、生徒にとって一番身近な英語学習者であり、英語学習の「先輩」でもあります。

日本人教員がALTと英語でコミュニケーションをとる姿や英語を学ぶ姿を生徒に見せることで、よいロールモデルとなり、生徒の英語学習への興味を高めることができるでしょう。

日本の英語教育のいいところ

ここまで日本の英語教育の問題点に触れてきましたが、もちろんいいところも存在します。

ここでは日本教育のいいところについてご紹介します。

 

語彙力・単語力が身につく

日本の英語教育は受験勉強を前提としていると言いましたが、これは悪いことだけではありません。

英単語はスペル、意味まで正確に覚えることが求められるため、日本人の語彙力は比較的高いと言われています。

今も昔も、英語の文献を読み、海外の情報を素早く取得することはとても重要です。

その観点からみると、日本の英語教育は優れていると言えるでしょう。

筆者も海外に英語を学びに行ったことがありますが、ネイティブ以外の海外の方に比べ、日本人の方が難しい単語を知っている機会が多かったです。

 

文法が身につく

語彙力・単語力と同じように、正しい文法が身につくのが日本英語教育のいいところです。

ただ、日常会話になると実はそこまで正確な文法は求められません。

例えば、時制を間違えたり、三単元のsをつけ忘れてしまったとしても、伝わっていれば問題視されることはありません。

日本人は文法の知識があるあまりに「三単元のsをつけ忘れてしまったらどうしよう」と会話の中で積極的になれなかったり、「誰かに間違いを指摘されたら嫌だな」と人の目を気にしてしまったりすることが多々あります。

日本の英語教育の恩恵である「文法に強い」という特性は活かしつつ、日常会話になったら間違いを気にせず積極的に話すことが重要です。

2020年の教育改革と英語の必修化

ここで、2020年の教育改革でどんなことが行われるのかについて確認しておきましょう。

2020年教育改革には大きく3つの柱があります。

  • 新学習指導要領の試行
  • 大学入試改革
  • 英語改革

新学習指導要領では、学校で学んだことを社会で活かせるよう「学んだことを人生や社会に生かそうとする学びに向かう力、人間性」「実際の社会や生活で生きて働く知識及び技能」「未知の状況にも対応できる思考力、判断力、表現力」の3つの力をバランスよく育むことが目標とされています。

大学入試改革では、上記の力を大学入試でしっかりと評価できるよう、大学入試共通テストの導入や記述式問題、外部英語試験導入などが検討されました。

英語改革では、小学校3・4年生で外国語活動、5・6年生で教科としての英語が始まります。

また今まで英語で行われるのが望ましいとされてきた中学校英語の授業も、「英語で行うことが基本」と変わりました。

高校の英語では、ディベートやプレゼンテーションなど英語で自分の意見を述べる活動を取り入れるなど、アウトプットを意識した内容が盛り込まれます。

2020の教育改革と英語の必修化について詳しく知りたい方はこちら。

小中学校からの英語教育のメリット・デメリット!教育改革とは?

まとめ

今までの日本の英語教育の問題点をみてみると、単語や文法を学んだり長文読解をしたりと、どうしても読み書き中心の教育方法が根強く残っていると感じます。

それは受験に向けての勉強が必要だったり、授業の形態が限られていたりといろいろな要因が関わっています。

また、日本人の相手の間違いを指摘する風潮や、失敗したら恥ずかしいという内面にも英語が話せない原因があるのかもしれません。

2020年の教育改革によって、日本の英語教育も変化が訪れようとしています。

知識としての英語ではなく、国際共通語として「使える」英語を身につけられるよう、教育をする側も受ける側も日々邁進していく必要があるでしょう。

 


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